新学習指導要領で「学び方」が重視される理由と問題点
2021年4月、教育現場の不安と混乱で始まったGIGAスクール元年。今、学校ではどのくらい端末の活用が進んでいるのか。その進捗を振り返りながら22年度以降に予測される3つの動向について、学校教育の情報化に造詣が深い東北大学大学院情報科学研究科 教授の堀田龍也氏に話を聞いた。
――コロナ禍で前倒しになったGIGAスクール構想をどのように見ていますか。
本来、4年がかりで進めるはずが、新型コロナウイルスの感染拡大によって1年で「1人1台端末」とネットワーク環境が整備されました。そのため学校現場ではそれなりに混乱が見られましたが、世界でも類を見ないスピードで整備されたことは評価できると思います。しかし、整備だけで子どもたちに端末の活用能力がすぐに身に付くわけではありません。ですから、2021年度は「とにかく使ってみよう」が学校現場でのスローガンになっていました。私の体感では、3割くらいの学校はベーシックな活用を経験済みで、次はどうするかという段階に来ています。あとの7割くらいはまだ試行錯誤中という感じですね。
ICTの活用スキルは、水泳みたいなものです。水に入って泳がなければ、泳げるようにならないのと同じで、端末の活用を躊躇している学校もどんどんチャレンジして使っていくしかありません。今回の新学習指導要領の要点は、情報活用能力を学習の基盤となる資質・能力と位置づけ、教科横断的に育成すること。子ども目線でいえば、国語や算数といった教科の内容と同時に、ICTも用いた「学び方」、つまり「〇〇の仕方」を学ぶということです。
例えば、理科の実験を行って、その結果をプレゼンテーションソフトを使って報告する学習活動を考えてみます。そのとき教科内容を学びつつ、自分が学習したことを整理する仕方やアイデアのまとめ方、どんな言葉を使い、どんな写真や表を選び、どうレイアウトするかといった表現や伝達の仕方などを学びます。大型掲示装置に表示されたスライドを見ることで、自分のレポートがほかの子とどう違うのかという比較の仕方も学びます。
ひとたび「学び方」が身に付けば、その力は生涯にわたり発揮していくことができます。社会人になって資格試験の勉強をしたり、大学でもう一度学び直したり、人生100年時代ではいろいろな局面が訪れます。その過程で、学び方が身に付いていないと次のステージに行けないおそれがあります。だからこそ、子どもたちは学校で先生にすべてを教えてもらうのではなく、自分自身で考え、いろんなリソースから学ぶ経験を増やしていくことが必要なのです。
ただ、「学び方」を身に付けるうえで課題もあります。今の教育職員免許法は、各教科の内容で教員免許状を授与しています。これだけ大切なICTの活用は「学び方」であっても教科ではないので、それを教える免許はありません。先生たちも「学び方」を教える専門スキルを習っていないので、それぞれが工夫して教えているのです。
また、例えば小さな町の小さな中学校には、理科と国語の先生しかいなくて、理科の先生が数学も教えていることがあります。優れた数学の先生がオンラインで教えればいいじゃないかと思うかもしれません。でも、現行の法律では、実際の教室にその教科の免許を持った先生がいなければ授業時数として認めていません。
これまでの制度が時代に合わなくなっていることは歴然です。ですので、22年度は過去に構築された仕組みが生んでいるさまざまな歪みを再検討し、規制緩和の方向へ進むのではないかと思っています。
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