2020年度（令和2年度）に行われた新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のための臨時休業の際、やむを得ず登校できない児童生徒に対してオンラインを活用して未習事項について学習指導を行い、学校再開後の対面授業において再度取り扱うことをしなかった公立学校について、文部科学省は教育委員会に電話で聴取し、情報を取りまとめて公開した。
オンラインを活用した学習指導を行った公立学校では平常時からの準備として、あらかじめ1人1台のICT端末環境を整備しており、家庭のインターネット環境に関する調査を実施していた。また、学習指導の実施に先立って、「教育委員会が教職員に対して研修やマニュアル作成を行った」「ICT支援員のサポートも受けながら、必要な機材の準備や児童生徒への説明を行った」「保護者に対して、オンラインでの学習指導の手順などの周知を図った」などの準備を行っていた。
未習事項の指導において、「同時双方向型のオンラインを活用した学習指導」「同時双方向型のオンラインを活用した学習指導、録画された動画の視聴、学校への登校を組み合わせた」「動画の配信、クラウド型学習管理システムやメールを経由した課題の配信・提出ややり取り」といった方法をとっている。
オンラインを活用した学習指導の際には、「児童の健康状況に鑑み、同時双方向型のオンラインを活用した学習指導を行った後は1コマ分休憩をはさみ、1日3コマの指導に留めた」「教師は1人2台の端末を用意し、1台は画面共有、1台は児童生徒のようすを確認するために使用した」「クラウド型学習管理システムにおけるメッセージのやり取りも活用した」などの工夫を行っていた。
このほか、「特に配慮が必要な児童生徒への対応」「学習内容の定着の確認方法」「学習内容の定着が不十分な児童生徒への対応」「学習評価の実施」についても紹介している。
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